Web master’s voice in Japanese (8) 2017/9/26
Reliability on scientist’s objective views
「大規模地震対策特別措置法（大震法）」の見直しが、政府および学識経験者などからなる「中央防災会議」の作業部会で決定されたと報じられています。東日本大震災などの影響もあり、地震の予知の難しさ、限界が一般にも認識されるにつれて、防災も「予知型」から「突発型」に重きが置かれてきましたが、この見直しは大震法の施行から40年振りの方針転換で、「予知型」防災を、遅まきながら、断念する形となりました。
小生の友人に、ノーベル賞の可能性があったと惜しまれながら十数年前に亡くなった優秀な物理学者がいました。彼は生前、「現代の物理学のレベルでは地震の予知は不可能。出来ないのが明白なのに、できると装って莫大な予算を浪費している地震予知研究は詐欺にひとしい」と憤っていました。
客観的であるべき科学は、しかし、いろいろの思惑からさまざまに利用されるので厄介です。
科学の客観性に疑念を抱かせる例は少なくありませんが、地球温暖化説もその一つです。特に温暖化の主役は人為的に排出される炭酸ガスの増加と決めつける説には、怪しい気配が漂います。
温室効果ガスの9割以上を占める水蒸気が、地球を取り巻くガスの中で、地球の温度に最も大きな影響を与えることはどの科学者も認めているようです。
水蒸気は雨や雪に、或いは氷にと形を変え、また、蒸発して水蒸気や雲になって循環します。雲は太陽光線をさえぎり、これもまた地球温度に多大な影響を与えます。こうした水蒸気関連の動きは複雑で実態の把握が難しいようです。
国連の下部組織で炭酸ガス悪役説の元締めとも言えるＩＰＣＣは、この水蒸気の問題には触れません。地球の温度には太陽活動や宇宙線の変化などが炭酸ガスの増減より大きな影響を与えるとの説もあります。ところが、実態が良く把握されないままに炭酸ガスが悪者に指定され、エコを稼ぎの種にする業種や産業がはびこっています。
トランプ大統領はパリ協定からの脱退を表明しましたが、これが地球温暖化説の真偽についての真摯な科学的議論が再開されるきっかけになることを祈りたいものです。
平成29年9月26日
